From：奥村尚
東京のオフィスより、、、

一体、どこまでが円高で、
どこからが円安なのでしょうか？

これを論ずるには、
まず適正レートを
発見する必要があります。

その適正レートより上が円安、
下が円高となるわけですね。

その適正レートは、
私も時々つかう、

２か国の金利差をもとに分析する
金利感応度を使う方法が

数カ月という短期での分析には
適しています。

今回は、もっと長期、
何年という期間を見るときにつかう、
購買力平価をつかってみてみましょう。

購買力平価は、異なる二か国で
同じものを購入したときに、

それぞれがいくらであるかを
現地の通貨で示し、

それを適正な交換レートとする方法です。

リンゴ1個が米国で$1、
日本で１４０円だったとすると、

1$=140円=りんご１個の価格であり、
交換レート=通貨レートとして適正である、

ということになります。

実務では、りんごではなく、
消費者物価指数(CPI)をつかいます。

この考えで導かれた
購買力平価が示す適正レートと、
市場が決める実勢レートをあわせて、

みてみましょう。

これをみると、
長い期間をかけて円高が進んでいて、

いまはその大きな流れに逆行して
円安方向に振れていることがわかります。

また、消費者物価指数から算出される
適正レートは109円ですから、

109円はらえば
(例えば)米国のリンゴ1個が買えるはずです。

でも、実勢レートは145円ですから、
145円払わないと、
米国ではリンゴが買えない。

つまり、

109円で１$の値打ちがあるはずなので、
実際は145円払わないと1$にならない、

わけですね。

円が過小評価されていることになります。

なぜこうなったかというと、

突然円安に振れて、
赤い線を下から上に横切った時期が
理由を物語っています。

2021年から2022年にかけておきたこと。

米国の中央銀行が、米金利を上げて、
物価高を抑えるように仕向けたからです。

この時期、
日本はまだ物価高ではなかったので、
ゼロ金利のままでした。

いま、米国は金利を下げている最中ですし、
日本もこれから利上げを進めるはずですが、

お互いに非常にスローテンポであり、
まだまだ、いまのレートから下がる(=円高方向)に
進む気配はありませんね。

奥村尚